三度目の緊急事態宣言が、東京、大阪、兵庫に発令されることになりました。何とか事態が収まってほしいと願うばかりです。以下は、目に留まった最近の新型コロナ関連の新聞記事の抜粋です。
政府のコロナ対策分科会の尾身茂会長は、医療が逼迫する大阪府は、「ここまで来ると自然災害と同じような位置づけにすべき」と飲食店への時短営業を中心としたものでは無理で、接触機会の削減という強い対策に立ち返る必要性を述べている。災害派遣医療チーム（DMAT）や自衛隊の派遣も含め、「オールジャパン」の対策が必要と指摘。「（患者の治療に優先順位をつける）トリアージ的な考え方がやむを得なくなっている。普通の医療というより、そういう危機感、とらえ方が必要」と強調（朝日新聞、4月20日）。
綱渡りのワクチン・・・、新型コロナウイルス対策で切り札と期待がかかるワクチン。調達で後れを取った日本の普及率は人口比でなお１%に届かず、先進国で最低レベルにとどまる（日本経済新聞4月19日）。
河野太郎規制改革相は18日、新型コロナウイルスワクチンに関し、米ファイザー社から追加供給を受けることを明らかにし、9月末までに接種対象者（国内では16歳以上が接種対象者、総務省の統計によるとおよそ１憶１千万人）全員分を確保できる見通しを示した（日本経済新聞4月19日）。・・・なおアストラゼネカ製は、海外で接種後に血栓ができる症例が報告されており、日本での承認時期は決まっていない（日本経済新聞4月19日）。
計算上は人口の6割がワクチン接種すれば集団免疫の状態になる。インフルエンザをはじめとした喉や肺などの呼吸器官に感染するウイルスでは、一般的に免疫の持続期間は数年程度とされるが、新型コロナのワクチンで免疫がどの程度続くかは、実際に接種してから半年や１年といった時間がたたなければ結論が出ない（日本経済新聞3月26日）。
新型コロナ治療薬開発、なぜワクチンより難航？病態、複雑に変化・・・新型コロナ治療薬開発が遅れてきたのは有効性の評価が難しいため。ワクチンの場合はワクチンを接種した人が感染した割合を統計学的に評価することができる。しかし治療薬は、発熱やせきなどの症状の改善、入院期間の短縮、死亡率の変化など多岐にわたる項目で治療効果を見る。感染症治療は体内のウイルス量の変化だけでは判断できない。また新型コロナの研究では通常の感染症より病態が複雑なことが判明してきた･･･（中略）･･･症状が変化するたびに治療薬、治療法を変える必要があるという･･･（中略）･･･単独でなく複数の薬剤の組み合わせを想定しており、特効薬の開発は難しいようだ（日本経済新聞4月4日）。
まだまだ先が見通せない状況です。自粛疲れも出てきて気候もよくなり、気晴らししたいという気持ちをグッとこらえて、手綱を引き締めようと思います。３密を避けることプラス飛沫対策（マスクをせずにヒトと話をするのはやめる）、そして日常での手洗いとうがいをコツコツと励行していくしかないですね・・・。
しばらくテレワークの巣ごもり生活・・・、この機会に今までのアコギ練習不足解消を目指し、いとしのエリー、Everything そしてあの素晴らしい愛をもう一度を 一日でも早く上手く弾けるよう、練習に励む日々が続きそうです・・・。