自分を取り巻く新型コロナの現状を4月30日を１回目として、ブログを書きながら整理しています。最近の新聞記事などを読んで感じたことを数回にわたって書こうと思います。今日はその4回目、科学的根拠についてです。
・1回目：「ワクチン、治験待たずに許可」って大丈夫なのかしら？・・・（4月30日）
・2回目：変異株の怖さが、私たちに正しく伝わっていないのでは？・・ (5月01日)
・3回目：新聞の見出し『「なんちゃって急性期」増殖・・』って何？！・ (5月02日)
・4回目：科学的根拠に基づいた説明を ・・・・・・・・ ・(5月03日)
以下は、日本経済新聞の記事からの抜粋です。
国内の上場企業343社に企業のリスクマネジメント調査を行った結果が発表された。50項目のリスクの中から「国内で優先して着手が必要と思われるリスク」を3つまで選択する問いで、「疫病のまん延（パンデミック）などの発生」が34.4%と最も高くなった。回答率2.6%で24位だった前回の19年版調査から一気に跳ね上がった。前回首位の「異常気象、大規模な自然災害」を抜き、感染拡大が続く新型コロナウイルスの影響を強く反映する結果となった。・・・（中略）・・・英国では、新型コロナの感染拡大を抑えられなかったことについて、リスクの評価が甘く対応が遅れたのか、想定をはるかに上回る影響力を新型コロナがもっていたのか、議会に特別委員会を設置して現在議論している。・・・新型コロナのまん延に収束の気配はなく、感染抑制を最優先する専門家と経済的な打撃を心配する人々たちの対立を招いている・・・。社会は様々な価値観を持つ人たちの集まりだ。専門家が自分の立場だけ主張しても社会全体の納得は得られず、効果的な対策も打てない・・・（中略）・・。
数学的なモデルやビッグデータからリスクを研究している統計数理研究所の山下智志教授は「人々の行動は安全と安心を天秤にかけ、安心を求める方に偏りやすい」と解説。安全は様々なデータや理論などを駆使し、客観的な確率で示せる。一方の安心は、主観的な判断に基づく。「政策決定にはしっかりしたデータの提示が最低限求められる（山下教授）」。科学的な議論に基づいていかに社会の合意を築いていくか。現代の日本は、科学だけでは答えられない問題に直面している。(日本経済新聞2021年5月2日、永田好生氏の記事から抜粋)。
別の日の新聞記事でも似たような事が書いてありました。「・・・ワクチンが普及するまでの間、コロナとうまく付き合うには何らかのすべがいる。今、日本社会に求められているのは、説得力のあるエビデンス（科学的根拠）に基づくコロナ対策ではないか・・・」(日本経済新聞2021年4月26日「完全の連鎖を断ち切る」)。
この新聞記事によると、広島県が数理モデルを駆使し、独自の新型コロナウイルス対策を始めているようです。数理モデルが導くコロナ対策によると、感染者の増加は、①「感染率」、②「感染に関与する人口」そして③「新規感染者の見逃し率」の３つのパラメーター（変数）に比例するというもの。①の感染率：感染のしやすさのことで、マスクや手洗いの徹底、3密を避けることで感染率を下げることができる。②の感染に関与する人口：外出するヒトの流れ（人流）。不要不急の外出自粛や飲食店の休業・時短要請がこれに相当する（日本経済新聞2021年4月26日「完全の連鎖を断ち切る」)。
①と②を今まで以上に下げるのは難しいことから、③「新規感染者の見逃し率」を下げる、すなわち「検査と隔離を徹底する」ことに広島県は注力しているようです。
数式は多くの仮定や定数を設けることができる。病原体は目に見えないだけに、流行をとらえるのは数学が武器の一つになる。対策づくりには必ず数学の出番が来る・・・（日本経済新聞2021年2月2１日「感染症人間関係を突く」)。
3度目の今回と過去2回の緊急事態宣言との違いにひとつは、実施期間が４月25日～５月11日と最も短期間（17日間）。大型連休使って集中的な対策と政府は説明、短期集中型とのことですが、その根拠は科学的なのでしょうか？・・・ゴールデンウィークをきっかけに感染者数を激減させることができるのだろうか？・・・ゴールデンウィークももう半ば、ニュースからは連日、感染者数が過去最多とか高止まり、連続何日などが耳に飛び込んできます。「より一層の感染対策を・・・」、みんな耳のタコができるほど分かっている。知りたいのは、科学的根拠に基づいた今後の見通し・・・、わが国が世界に誇るスーパーコンピューター「富岳」を駆使して、もっといろいろな観点からシュミレーションをし、今後の方向性について分かりやすく私たちに説明してほしい。しっかりゴールが見えてこないと走り切る気力も湧きません・・・。